情報公開に消極的な精神科業界を疑問視／東洋経済オンラインにKPや佐藤編集長が登場
先日、KPめんちゃれ探偵団の「のり弁」記事で、さいたま市の意味不明な情報隠蔽工作を問題視したばかりですが、東洋経済オンラインでは、精神科業界全体に垂れ込める隠蔽体質についての記事(2020年12月28日掲載)を、辻麻梨子記者がまとめてくれました。
診療体制や診療実績などの情報公開は、各病院がホームページなどで積極的に行うべきものです。しかし、多くの精神科病院はこれを怠ってきました。そのため、各地の市民グループが630調査の情報開示を行い、病院ごとのデータを冊子にまとめるなどして公開してきたのです。ところが近年、こうした活動を阻む時代錯誤の動きがみられるようになりました。辻記者の記事では、その流れや背景がわかりやすく説明されています。
630調査の情報開示に長年取り組み、患者の病院選びに役立つ「東京精神病院事情」を定期刊行してきた東京都地域精神医療業務研究会(地業研)など、KPと密に連携するグループの活動も紹介されています。もちろんKPも登場し、佐藤編集長のコメントが最後に出てきますよ。「のり弁」記事と併せて、ぜひお読みください。
さらに、同じ東洋経済オンラインの12月11日掲載記事「心を病む人を『薬漬け』にする精神医療への懐疑」(井艸恵美記者)には、KP広報担当の堀合研二郎が登場し、精神科の不適切な投薬について、自身の体験をもとにコメントしています。そちらもご覧ください。
KPメンバーは2021年も、様々なメディアで積極的な発信を続けていきます。
630調査の開示データを元に、各精神科病院の診療実績などをまとめた地業研の「東京精神病院事情」。本来は各精神科病院が行うべき情報公開を、市民グループが手弁当で担ってきた。
精神病院｢情報開示に消極的｣な姿勢への大疑問 | 精神医療を問う | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準 (toyokeizai.net)
心を病む人を｢薬漬け｣にする精神医療への懐疑 | 精神医療を問う | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準 (toyokeizai.net)
